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「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

流通・小売業界

百貨店・スーパー・コンビニ(スーパーマーケット)の業界地図

生活必需品を扱うスーパーは、コロナ禍でも食品を中心に好調だ。ただ、人手不足やネット通販の拡大などへの対応が求められる。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

スーパーマーケット

イオン

総合スーパー、ショッピングモール、金融など多彩

 セブン&アイ・ホールディングス

総合スーパー、コンビニ、百貨店、金融などを展開

100%出資

100%出資

30%出資

20.1%出資

1.8%出資

資本提携を視野に業務提携

共同調達、電子マネー相互開放などで業務提携

ライフコーポレーション

食品スーパーの大手。ネットスーパー拡大に注力

ユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングス

首都圏で「マルエツ」「カスミ」などの食品スーパーを展開

イズミ

中四国、九州などで総合スーパー「ゆめタウン」展開

100%出資

100%出資

共同調達、電子マネー相互開放などで業務提携

アークス

北海道、東北で食品スーパーを展開。M&Aに積極的

ユニー

「APiTA」「ピアゴ」「ユーストア」の食品スーパー展開

ヤオコー

独立系の食品スーパーを展開。埼玉県が中心

平和堂

滋賀県が地盤のスーパー大手。ネット通販に注力

バローホールディングス

中部地区で食品スーパー、ドラッグストアなどを展開

100%出資

100%出資

2.3%出資

2.3%出資

万代

関西圏を中心に総合スーパー155店舗を展開

サミット

首都圏で食品スーパー119店舗展開。スマホ決済を導入

フジ

四国を中心にスーパーを展開。イオンと資本業務提携

100%出資

15%出資

PB商品開発で提携

PB商品開発で提携

東急ストア

首都圏を中心にスーパー87店舗を展開

イズミヤ

関西を中心に80店舗を展開。テナントも誘致

PB商品開発で提携

PB商品開発で提携

百貨店・スーパー・コンビニ(スーパーマーケット)業界の企業情報

百貨店・スーパー・コンビニ(スーパーマーケット)業界の「現在」と「未来」

食料品販売は好調。内食需要の増加がけん引

日本チェーンストア協会によると、2020年の全店総販売額(会員56社)は、前年比2.6%増の12兆7,597億円と、2年ぶりに増加した。特に食料品が同6.4 % 増の8兆7,465億円となったことが寄与した。食品スーパーの業界団体である全国スーパーマーケット協会など3団体の統計でも、20年の全店総売上高(270社)は同6.3%増の11兆3,835億円と好調だ。外出自粛や学校休校などにより内食需要が増えたことが要因。

半面、衣料品などは減少傾向が続き、総合スーパー(GMS)は比較的苦戦を強いられている。

人手不足や競合対応が課題。ネットスーパーの拡大必要

食料品販売に支えられるスーパーだが、人口減による需要停滞、人手不足による人件費上昇、ネット通販の拡大、コンビニやドラッグストアとの競合などの課題がある。特に人手不足への対応では、会計作業だけ買い物客が行うセルフ精算レジやセルフレジの導入が進む。高齢者や外国人の活用が増えているほか、在庫や発注のシステム化なども行われている。それでも、ネット通販対抗となるネットスーパーの導入は遅れていると指摘されており、IT技術の活用が課題といえる。

データで見る業界のポイント

スーパーマーケット販売額推移

スーパーマーケット販売額推移
「チェーンストア販売統計」(日本チェーンストア協会)2021年

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2024の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業については順不同)。なお、売上非公開の企業など、その業界における注目企業を掲載する場合は、五十音順の並びとしています。

    売上高については、2021年9月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2021年7月1日から10月31日です。

業界地図

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