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「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

メーカー業界

電子・電気・OA機器(コンピュータ・通信機器)の業界地図

コロナ禍によるリモートワークの普及により、パソコン出荷が増えている。一方、携帯電話は価格競争が激化しそうだ。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

パソコン

パナソニック コネクティッドソリューションズ社 

パソコンなどを販売。2022年4月コネクト社に社名変更

デル・テクノロジーズ 

デル(アメリカ)製品のパソコンをネット直販

日本HP

国内生産、セキュリティを全面に出したパソコンを販売

Dynabook

シャープが東芝のパソコン事業を買収

 マウスコンピューター

BTO(受注生産)方式でパソコン、周辺機器を販売

VAIO

ソニーのパソコン事業と「VAIO」ブランドを継承

NECレノボ・ジャパングループ

レノボと日本電気の合弁会社。2ブランドを展開

 Apple(アメリカ)

独自のOSを採用したノートパソコンなどを販売

携帯電話端末

京セラ

「DIGNO」「BASIO」ブランドなど。通信部品も展開

FCNT

旧富士通コネクテッドテクノロジーズ。「arrows」ブランド

サムスン電子(韓国) 

「Galaxy」ブランドで携帯電話シェア世界トップ

小米集団(中国)

低価格スマホなどで世界的にシェアを伸ばす

Apple(アメリカ)  

「iPhone」を中心にスマホ、タブレット端末を販売

サーバー(国内)

富士通

小型からデータセンター向けの大型までサーバーを販売

日本電気

略称「NEC」。PCサーバーからメインフレームまで展開

サーバー(海外)

 Dell Technologies(アメリカ)

サーバー、パソコン、クラウドなどを展開

IBM(アメリカ)

クラウド、ビッグデータなどに対応したサーバー展開

 オラクル(アメリカ)

セキュリティを強化したサーバーを世界で販売

Hewlett Packard Enterprise(アメリカ)

サーバー、ストレージ製品などを扱う多国籍企業

電子・電気・OA機器(コンピュータ・通信機器)業界の企業情報

電子・電気・OA機器(コンピュータ・通信機器)業界の「現在」と「未来」

ノートPCは5割以上の伸び。テレワーク、遠隔授業などが要因

電子情報技術産業協会(JEITA)によると、2020年度のパソコン国内出荷台数(外資系含めた8社計)は、前年度比27.5%増の1,208万3,000台と2桁の伸び。中でも、ノート型は同56.1%増の1,077万台に増えた。タブレット端末は同2.6倍の145万4,000台だ。テレワークや遠隔授業などは一定程度定着し、今後の需要は堅調との見方が多い。パソコンOS(基本ソフト)で主流のマイクロソフトが、ビデオ通話機能を強化した新OSを発表したことも需要の下支えになりそうだ。

スマホ出荷は16%増。5Gサービス拡充が要因

JEITAによると、20年度の携帯電話の国内出荷は前年度比1.6%増の1,360万7,000台。このうち、スマートフォンの出荷は同16.7%増の1,046万2,000台と2桁の伸びで、スマホ比率は前年度より10ポイント上昇して76.9%。5Gサービスの拡充などが寄与したようだ。ただ、自社回線しか接続できなくするSIMロック禁止などの政策により、携帯会社間の価格競争が激化しそうだ。

データで見る業界のポイント

パーソナルコンピュータの国内出荷実績

パーソナルコンピュータの国内出荷実績
「パーソナルコンピュータ国内出荷実績」(電子情報技術産業協会)2021年

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2024の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業については順不同)。なお、売上非公開の企業など、その業界における注目企業を掲載する場合は、五十音順の並びとしています。

    売上高については、2021年9月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2021年7月1日から10月31日です。

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