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「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

メーカー業界

建設・設備関連の業界地図

道路やトンネル、ビルなどのインフラを建設する建設・設備関連業界は、安定的に推移している。人手不足が課題だが、解消策も進む。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

スーパーゼネコン

鹿島建設

通称「鹿島」。超高層ビル、耐震工事などに強い

大林組

大型建築・土木に強い。不動産開発も手掛ける

大成建設

都市再開発、大型土木、不動産開発など多角的

清水建設

民間建築に強み。環境・エネルギー分野に注力

竹中工務店

国内で有名建築物の建築実績が豊富。非上場会社

専門系ゼネコン

五洋建設

海洋土木工事に強み。海外案件も実績豊富

NIPPO

道路舗装、建築に強い。ENEOSの子会社

前田道路

道路舗装の大手。共同持ち株会社の傘下に

東亜建設工業

海上土木に強い。陸上土木や建築にも実績

鉄建建設

JR東日本系で鉄道工事に強み。東南アジアに積極展開

東洋建設

海上土木が主体。陸上土木、建築などにも展開

日本道路

道路舗装大手で、官庁工事に実績多い

東鉄工業

線路の維持補修、駅舎など鉄道関連工事に強い

ライト工業

斜面防災や地盤改良など特殊土木に特色

日特建設

環境、防災工事、地盤改良など特殊土木工事に強い

準大手・中堅ゼネコン

  長谷工コーポレーション

マンション建設でトップ。サービス事業を強化

前田建設工業

土木、大型建築が得意。共同持ち株会社の傘下に

戸田建設

病院や学校などの建設に強い。土木なども展開

熊谷組

マンション建築がメイン。大型土木に強い

三井住友建設

橋梁工事、マンション建築に強い。海外事業を強化

フジタ

大和ハウス工業子会社の総合建設会社

安藤ハザマ

ダム、トンネルなど大型土木に強い

西松建設

ダムやトンネルなど大型土木工事に実績

鴻池組

積水ハウスグループの中堅建設会社

東急建設

東急系の建設会社。鉄道沿線開発などに強い

設備工事(サブコン)

コムシスホールディングス

電気通信工事の最大手。NTT向け割合が高い

関電工

東京電力系の電気設備工事会社。一般向け工事を拡大

NTTファシリティーズ

建築物、電力設備のコンサル、保守など担う。NTT系

高砂熱学工業

空調工事の最大手。アジアで事業展開強化

特殊工事・その他

太平電業

発電所、発電設備、廃棄物処理施設などの工事会社

松井建設

民間建築が中心も、社寺建築・修理に定評

日本電技

ビル空調、計装工事の大手。工場自動制御も手掛ける

オーテック

工場、ビル用空調制御設備が柱。機器販売も展開

日本基礎技術

地盤改良など基礎工事業。民間事業を強化

建設・設備関連業界の企業情報

建設・設備関連業界の「現在」と「未来」

2020年度建設投資63兆円。政府投資は堅調

国土交通省によると、2020年度の建設投資額は、前年度比3.4%減の63兆1,600億円と、2年ぶりに減少する見通しだが、60兆円台の高水準を維持している。内訳は、政府投資が同3.1%減の25兆6,200億円、民間投資が同7.3%減の37兆5,400億円。建設経済研究所と経済調査会が発表した21年度の投資額は、同1.7%減と、コロナ禍下でも大きな減少は見込んでいない。中でも政府投資は、毎年のように起きる自然災害対策への工事需要に加え、2025年の大阪万博プロジェクトなどもあり、堅調な推移が見込まれている。

ただ、民間投資の約4割を占める住宅投資は人口減少などにより、今後は大きな上昇は見通せない状況だ。

建設業者は約47万社。ゼネコン頂点のピラミッド構造

建設業は大きく建築と土木に分けられ、その両方を手掛ける企業がゼネコン(GeneralContractor)で、ゼネコンの中で主に大手5社がスーパーゼネコンと呼ばれる。道路やトンネルなどに加え、マンションやビル、さらにはテーマパーク、競技場などの大規模工事も手掛ける。日本建設業連合会によると、国内の建設業者数は19年度で約47万2,000社と減少傾向にある。事業規模別では、資本金1億円以上の企業割合は1.2%と、大半が中小零細事業者だ。スーパーゼネコンを頂点として、準大手、中堅、そして中小事業者というピラミッド構造となっている。

「i-Construction」で効率化。スーパーゼネコン3社も技術連携

建設業が抱える課題は人手の確保。屋外工事が多く、労働環境が厳しそうなどの印象から若者の人気が低下。55歳以上の割合が35%と、他産業に比べ高齢化している点もある。国交省はこうした現状を打破しようと、ロボットやICT技術などを活用して作業効率化、人手不足などに対応する「i-Construction」を打ち出した。調査、測量から設計、施工、さらには原材料調達、運搬などに至るまでロボットやICT、AIなどを使い、生産性向上と人手の削減を目指す。17年には産学官によるコンソーシアムも設立し、ITなど他の業界も交えて新技術開発や企業間連携を進める

さらに、鹿島建設、清水建設、竹中工務店の3社は20年10月、ロボット施工やIoT分野で技術連携することで合意。ほかの企業にも積極的に参加を呼び掛け、業界全体の生産性向上やコスト低減を目指している。

データで見る業界のポイント

建設投資見通し額の推移

建設投資見通し額の推移
「建設投資見通し」(国土交通省 総合政策局)2021年

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2024の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業については順不同)。なお、売上非公開の企業など、その業界における注目企業を掲載する場合は、五十音順の並びとしています。

    売上高については、2021年9月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2021年7月1日から10月31日です。

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