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「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

商社業界

商社(商社)の業界地図

専門商社は幅広く、各業種で活躍している。ただ、国内市場の飽和などにより業界再編が起き、海外市場の開拓が課題となっている。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

薬品・化粧品

 メディパルホールディングス

医療用医薬品の卸がメイン。日用品、化粧品なども扱う

100%出資

100%出資

100%出資

100%出資

50.1%出資

アルフレッサホールディングス 

医薬品卸が主力。医薬品製造にも乗り出す

スズケン

医薬品卸の大手。医薬品製造、保険薬局なども展開

 東邦ホールディングス 

医薬品卸がメイン。調剤薬局、医薬品の受託製造も展開

PALTAC

医薬品のほか、化粧品、日用品の卸。物流効率化に注力

金属

日鉄物産

鉄鋼を中心に、繊維、食糧、産業機械なども扱う

阪和興業

鉄鋼を中心に、非鉄金属、リサイクルなどに領域拡大

住友商事グローバルメタルズ

鉄鋼、非鉄金属がメインで加工も行う

アルコニックス

非鉄原料の専門商社。レアメタルに強い

佐藤商事

鉄鋼、非鉄金属の専門商社。電子材料を強化

鉄鋼

伊藤忠丸紅鉄鋼

鉄鋼の専門商社。国内外で加工センターを展開

メタルワン

鉄鋼の専門商社。関連のコンサル、IT支援なども展開

JFE商事

鋼材を中心に、食品やエレクトロニクス製品も扱う

神鋼商事

鉄鋼、鉄鋼原料がメイン。非鉄金属や機械なども展開

エムエム建材

鉄鋼建材の販売のほか、鉄骨工事、鉄筋加工なども行う

機械

岡谷鋼機

機械と鉄鋼の専門商社。自動車業界向けに強い

日立ハイテク

半導体製造装置、医療用分析装置、科学機器などを扱う

山善

工作機械、工具、住宅設備、家電製品などを扱う

ユアサ商事

工作機械などの産業機械、空調機器、建材なども展開

ミスミグループ本社

FA( 自動機の標準部品)事業や金型部品事業を展開

化学

長瀬産業

染料、合成樹脂などの化学品専門商社。医薬関連を強化

花王グループカスタマーマーケティング

花王グループの日用品、化粧品などを扱う専門商社

稲畑産業

合成樹脂などの化学専門商社。情報電子分野を強化

三井物産プラスチック

合成樹脂、化学品、機械などの化学品専門商社

伊藤忠プラスチックス

合成樹脂材料、包装材料、電子材料などを展開

半導体

マクニカ・富士エレホールディングス

独立系の半導体商社。セキュリティ製品を強化

丸文

半導体、システム機器の商社。5G関連を強化

リョーサン

独立系の半導体商社。自動車向けに強い

菱電商事

半導体のほか、FA機器なども扱う。中国市場に注力

インテリア・住宅関連

三谷商事

生コンのほか、建設資材、情報システムも販売

JKホールディングス

合板、建材の専門商社。合板製造も手掛ける

ナイス

建設資材がメイン。戸建て、マンションの住宅も展開

 橋本総業ホールディングス

住宅設備機器、管材類、空調機などが主力

商社(商社)業界の企業情報

商社(商社)業界の「現在」と「未来」

規模が大きい機械、金属などの卸。機械は国際競争力高い

専門商社は扱う商材によって、薬品・化粧品、金属製品、鉄鋼、機械、化学など多岐にわたっている。成り立ちを大別すると、総合商社系、大手メーカー系、独立系となる。

経済産業省の商業動態統計によると、卸売業で規模が大きいのは、機械(約90兆円)、食品・飲料(約53兆円)、鉄鋼を含む鉱物・金属材料(約46兆円)、薬品・医薬品(約28兆円)、化学(約21兆円)など。機械の規模が大きいのは、家電やパソコンなど電気機械器具(約49兆円)が含まれているため。このほか、工作機械、建設機械なども国際競争力が高い。鉄鋼の場合、鉄鋼メーカーから商社または特約店経由で需要先に納入するケースが多い。顧客が要求する仕様に対応できるためだ。

メーカー直販が増える。高付加価値と海外展開が必要

一方、ネットの普及と物流網の充実により、各種資材や部品などのメーカーが商社を経由せずに直接、顧客先に納入するケースも増えている。汎用的な資材の調達であれば、コストを抑えられるからだ。これに加えて、国内需要の頭打ちなどにより、専門商社は各業態とも合併や買収など業界再編が起きている。

専門商社に求められているのは付加価値の向上と海外展開だ。すでにメーカーと共同で技術開発したり、海外で加工した部材を需要先の海外工場に納入したりするなどの動きが強まっている。

業界再編では、医薬品商社が盛んだ。薬価基準の相次ぐ引き下げやジェネリック(後発)医薬品の普及が要因。大手同士の統合や、大手が地方の中小企業を買収するケースが相次ぐ。日本医薬品卸売業連合会によると、同会加盟会員の本社の数は、2002年の175社から21年には70社に減少した。ただ、医療用医薬品に精通した営業や流通網を持つ商社が果たす役割は今後も大きいといえる。

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2024の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業については順不同)。なお、売上非公開の企業など、その業界における注目企業を掲載する場合は、五十音順の並びとしています。

    売上高については、2021年9月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2021年7月1日から10月31日です。

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