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「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

商社業界

商社(アパレル・ファッション関連)の業界地図

アパレル・繊維関連の専門商社は、アパレル市場の縮小傾向の中で、事業構造の変革や多角化などが求められている。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

アパレル・ファッション関連

 東レインターナショナル

衣料素材、アパレル、樹脂、電子材料など多角的に扱う

100%出資

52.7%出資

帝人フロンティア

繊維原料、工業資材、インテリア関連など幅広く扱う

蝶理

繊維のほか、化学品、機械、電子材料などを扱う

100%出資

100%出資

52.7%出資

豊島

繊維専門商社の老舗。電気機器、建設資材なども扱う

MNインターファッション 

三井物産と日鉄物産の繊維事業を統合して2022年発足

三菱商事ファッション

衣料、服飾雑貨、生活雑貨、家具などを多角的に扱う

ヤギ

繊維専門商社の老舗。アパレル事業も展開

田村駒

繊維商社の老舗。アパレル、生活雑貨、産業資材も販売

モリリン

繊維専門商社。染色、縫製などメーカー機能も持つ

 丸紅ファッションリンク

婦人服中心の繊維製品卸。オンラインストアを開設

STX

繊維原料などの商社。2021年6月、蝶理の子会社に

三景

裏地、ボタンなど服飾衣料資材を販売。国内工場で生産

商社(アパレル・ファッション関連)業界の企業情報

商社(アパレル・ファッション関連)業界の「現在」と「未来」

戦前の繊維商社がルーツ。2020年の卸売は20%減

アパレル商社は、国内外から衣料品の原材料や商品を仕入れるビジネスモデル。戦前の繊維商社がルーツとされる。海外ブランドの使用権を取得して商品を作るブランドビジネスを展開する場合もある。業界は総合商社系、メーカー系、独立系に分けられる。

経済産業省の商業動態統計によると、衣服・身の回り品卸売業の2020年の販売額は、前年比20.7%減の3兆9,850億円と、大幅に減少した。アパレル小売りがコロナ禍による外出機会の減少などにより、3年連続減となった影響を受けた形。

商品の拡販支援に強み。自ら製造する動きも活発

アパレル商社の強みは、マーケティングや流通、イベント展開などを通じて商品の拡販を支援することだが、アパレル市場縮小の中では新たな戦略が必要となる。

具体的には、自ら商品企画して製造する形態だ。相手先ブランドで商品を製造するODM(Original Design Manufacturer)やOEM(Original Equipment Manufacturer)が増え、メーカー機能も強化している。生活関連の新事業開拓など多角化も求められている。

データで見る業界のポイント

繊維品卸売業、衣服・身の回り品卸売業 販売額推移

繊維品卸売業、衣服・身の回り品卸売業 販売額推移
「商業動態統計 業種別商業販売額」(経済産業省)2021年

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2024の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業については順不同)。なお、売上非公開の企業など、その業界における注目企業を掲載する場合は、五十音順の並びとしています。

    売上高については、2021年9月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2021年7月1日から10月31日です。

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