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「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

商社業界

商社(通販・ネット販売)の業界地図

通信販売、ネット販売とも、コロナ禍により大幅に売上を増やした。ただ、ネット販売では新規参入が増え、競争が激化している。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

個人向けカタログ・ネット通販

ベルーナ

婦人服中心のカタログ通販大手。店舗販売も展開

DINOS CORPORATION 

総合通販事業。セシール事業を2021年3月に売却

スクロール

カタログ通販からネット通販へ展開。PB化粧品も扱う

100%出資

100%出資

100%出資

8.1%出資

千趣会

「ベルメゾン」ブランドでカタログ、ネット通販を展開

ニッセンホールディングス 

カタログ、ネット通販の大手。クレジット事業も展開

テレビショッピング

ジャパネットホールディングス

テレビ通販が主体。スポーツ・地方創生事業も展開

ジュピターショップチャンネル

CATV、衛星放送、ネットで「ショップチャンネル」展開

QVCジャパン

テレビ、ネットで通販専門チャンネルを24時間生放送

オークローンマーケティング

テレビ通販「ショップジャパン」運営。直営店舗も展開

テレビショッピング研究所

通販番組「ダイレクトテレショップ」を運営

法人向け

アスクル

オフィス用品配達の先駆け。ヤフーと提携

大塚商会

オフィス用品通販「たのめーる」を運営

MonotaRO

工場向けに工具、部品、消耗品などネット販売

ミスミグループ本社

FA機器、金型部品などのネット販売「VONA」を運営

商社(通販・ネット販売)業界の企業情報

商社(通販・ネット販売)業界の「現在」と「未来」

通販市場は10兆円超。日用品の販売好調

通信販売は、カタログから始まり、テレビ通販、ネット通販へと拡大してきた。日本通信販売協会によると、2020年度の通販売上高(速報)は、前年度比20.1%増の10兆6,300億円だった。20%以上の伸びは、統計を開始した1982年以来、初という。外出自粛や巣ごもり重要により、家電や家具、食品などの日用品が好調だったため。一方、カタログ通販は情報の発信先が登録者に限られるほか、カタログ制作に時間がかかるなどから、実店舗の出店やネット通販に力を入れている。

EC市場は約19兆円。競争激化で集客策が重要に

経済産業省の電子商取引(EC)市場調査によると、2020年の消費者向けEC市場は前年比0.4%減の19.3兆円と、減少したのは1998年度の調査開始以来、初という。物販系が同21.7%増と伸びたのに対し、旅行やチケット販売などサービス系が同36.1%減となったことが響いた。スマートフォン利用のネット通販拡大に伴い、飲食や宿泊、教育などの業種もEC化を進め、競争が激化している。集客のためには、ウェブ接客やSNS利用によるマーケティングなどが求められている。

データで見る業界のポイント

通販売上高と伸び率

通販売上高と伸び率
「通信販売売上高について」(日本通信販売協会)2021年

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2024の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業については順不同)。なお、売上非公開の企業など、その業界における注目企業を掲載する場合は、五十音順の並びとしています。

    売上高については、2021年9月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2021年7月1日から10月31日です。

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