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「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

メーカー業界

その他メーカー・製造関連の業界地図

製造業には多様な業種があり、モノづくりの一端を担っている。中でも、優れた技術力で製造業を支えているのが受託開発業だ。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

受託開発

 テクノプロ・ホールディングス

研究開発分野を中心とした技術者派遣・請負などを展開

ワールドホールディングス

製造業向け派遣・請負が主力。不動産事業も手掛ける

UTグループ

製造業向け技術者派遣が主力。半導体、自動車に強い

メイテック

機械、電子業界などに正社員技術者派遣事業がメイン

日研トータルソーシング

製造業を中心に技術者派遣・請負がメイン

アウトソーシングテクノロジー

R&Dに特化して自動車・家電、IT系企業に技術者派遣

日総工産

製造業向け技術者派遣・請負。老人ホーム事業も展開

WDBホールディングス 

研究職などの人材派遣がメイン。医薬品関連業務も展開

100%出資

100%出資

68.9%出資

VSN

「Modis VSN」ブランドで技術者派遣。アデコグループ

  フォーラムエンジニアリング

機械・電気系技術者派遣がメイン。職業紹介事業も展開

その他メーカー・製造関連業界の企業情報

その他メーカー・製造関連業界の「現在」と「未来」

技術開発の外部委託が進む。受託開発は技術者派遣がメイン

総務省の日本標準産業分類によると、その他製造業に含まれるのが貴金属、楽器、筆記用具、漆器など数多い。それぞれ専業・兼業メーカーがある。製造関連の中でも、成長を遂げているのが受託開発業だ。

製造業は技術の多様化などによって、1社で設計・製造などの技術者を抱えることが難しく、社内で育成するにも期間とコストがかかる。このため、新技術や新製品の設計から製造までを専門分野を特定して、外部技術者に委託するケースが増えている。これに伴い、技術者を雇用し、顧客企業に短期、長期で派遣する受託開発ビジネスが定着。しかも継続的に教育や研修によって新技術を習得し、技術力をブラッシュアップするビジネスモデルだ。

2020年の派遣技術者は約29万人。情報処理・通信分野が半数近い

厚生労働省の労働者派遣事業報告書によると、2020年6月時点で派遣労働者の数は前年同期比0.2%減の約156万人で、このうち製造業務に携わるのは約31万人。業務別の技術者派遣をみると、製造、建築・土木・測量、情報処理・通信、その他を合わせて29万2,468人にのぼる(無期・有期雇用の合計)。中でも、情報処理・通信技術者が15万1,157人と半数近くを占める。ITやICTの拡大に伴い、情報通信関連の需要が高いことを示している。

DXでIT人材需要が高まる。求められる最先端技術者の養成

情報通信関連技術者の派遣需要は今後も拡大しそうだ。日本企業の間では、IoT、AI、ビッグデータなどを活用して事業変革を目指すデジタルトランスフォーメーション(DX)がキーワードとなっている。ただ、経済産業省のIT人材白書によると、2019年度アンケート調査で企業内のIT人材が「やや不足している」「大幅に不足している」を合わせて89%に達している。最先端の技術者の需要は高まる一方で、技術者を派遣する事業者側もこれに対応した人材養成が求められる。

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2024の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業については順不同)。なお、売上非公開の企業など、その業界における注目企業を掲載する場合は、五十音順の並びとしています。

    売上高については、2021年9月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2021年7月1日から10月31日です。

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